車検はいつ受ければいい？費用や当日の流れを解説 | 格安で便利な車検のお見積りなら「とことん車検ナビ」

いろは その1 車検はいつ受ければいい？

車検はいつ受ければいい？費用や当日の流れを解説

車を所有していれば車検を受けなければならないことは知っていたとして、具体的にいつ依頼するのかはご存じでしょうか？
「知らないあいだに車検が切れていた」という事態は避けたいですよね。

そこで本記事では、車検を受けるタイミングを紹介します。
ほかにも車検にまつわる情報をまとめて解説しているので、車検を検討するにあたって基礎知識をつけておきたい方は、ぜひご一読ください。

車検とは

車検は、国の機関（運輸支局）によって、定期的に検査するよう義務付けられている検査です。
正式には「自動車継続検査」とよび、一般名称では「車検」といいます。
また、車検で必要となる車検証は、自動車継続検査に通った証である自動車検査証のことです。

車検に合格するには、車の各機能の動作性や安全性など、基準を満たす必要があります。
なお、車検の有効期限が切れた自動車は、原則的に公道の走行が認められていません。
これに違反してしまうと、免停などを含めた厳しい罰則の対象となります。

車検は何年ごとに受ける？

車検を受けるタイミングは、国土交通省が定める道路運送車両法によって、明確に規定されています。
車種や用途によって異なりますが、ここでは、新車と中古車に分けて、何年ごとに車検を受けるのかを紹介します。

参照元：e-GOV法令検索「道路運送車両法（昭和二十六年法律第百八十五号）」
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=326AC0000000185

新車の場合

新車の自家用車を購入した場合、新車登録してから3年経過時に車検を受けます。
それ以降は、車齢にかかわらず、2年ごとに受けなければなりません。
これは、軽自動車や小型自動二輪車も同様です。

1995年に制度が改正されるまで、新車登録後10年経過した自家用車は毎年車検を受ける必要がありましたが、2023年11月現在では2年ごとに変更されています。

中古車の場合

中古車は、車検の有効期限が切れているものと、継続しているものの、2種類があります。
有効期限が残っている場合、名義変更などの手続きを済ませたら、購入後2年間は車検を受ける必要はありません。
購入してから2年が経ったあとは、2年に1回のサイクルで車検を受けます。

車検の有効期限が切れている中古車は、購入時に車検を受ける必要があるので、そのぶんの費用が上乗せされる点には注意しなければなりません。

なお、車検の有無の見分け方は、後述しますので、そちらを参考になさってください。

車検満了日の確認方法

車検の満了日は、車検証あるいは車検ステッカー（検査標章）のいずれかで確認できます。

お手元の車検証をご確認ください。
左下の「有効期間が満了する日」に記載されている日付が、車検満了日です。
なお、車検証は、車の運転時には常時携行が義務付けられているので、普段からグローブボックスに入れておくとよいでしょう。

また、車検ステッカーは、車検を受けるごとに、フロントガラスの中央上部分に貼り直されます。
車の外側には車検満了年月が、内側には車検満了月日が記載されており、表と裏で表示が異なります。

どちらかの方法で車検満了日を確認して、有効期間が切れてしまわないように留意してください。

車検が切れているとどうなる？

車検が切れている車を保持しているだけであれば、法令違反ではないため、罰則を科されることはありません。
公道ではない私有地を走ったところで、罰則の対象外になります。

しかし、車検切れの車で公道を走った場合には、道路運送車両法違反となり、重い罰則が科されるので注意が必要です。
具体的には、以下に記載している罰金と罰則のどちらかと、違反点数とその処分が課されます。

車検切れの罰則

	罰則	罰金	違反点数	処分
無車検走行	6か月以下	30万円以下	6点以上	免許停止また免許取り消し

なお、基本的には上記の罰則になりますが、悪質と判断された場合には逮捕、懲役刑を課されるケースもあります。
故意でなかったとしても、車検の切れた車で公道を走ってしまったら法律違反です。

公道を走れるのは、適切な期間に車検を受けた車のみという鉄則を忘れずに、車検は適切に受けましょう。

車検の費用の相場は？

自賠責保険料、自動車重量税、印紙代（継続検査に係る手数料の目安）は法定費用です。これらは法令や料率に基づき定められており、車検業者が任意に値上げすることはありません。一方で、車種・車両重量・手続の区分などにより金額は異なり、「全国で全員同じ額」の意味での一律ではありません。
このほかに支払う点検料・整備料・代行手数料などの「車検基本料」は業者によって異なるため、きちんと比較することが大切です。
法定費用の概要は、後述にて詳しく解説しますので、そちらを参考になさってください。

以下は、2026年4月時点の道路運送車両法関係手数料（印紙相当）および現行の自賠責保険料・重量税の目安を、車両重量別にまとめたものです（いずれも24か月・自家用・離島・沖縄除くなど一般的な条件の例です）。

※2026年4月の手数料改定および最新の自賠責保険料に基づき算出しています。

車両重量別の法定費用

	軽自動車	小型自動車	中型自動車	大型自動車
自動車重量税 （24か月分）	6,600円	16,400円	24,600円	41,000円
自賠責保険料	17,540円	17,650円	17,650円	17,650円
印紙代（継続検査・窓口持込の目安）	2,500円	2,500円～2,600円
合計（印紙は普通車で下限の例）	26,640円	36,550円	44,750円	61,150円

普通車の印紙は手続の区分により2,500円～2,600円です。上記の合計は、印紙を2,500円とした場合の例です。指定工場の保安基準適合証を提出する継続検査などでは別額になります。正確な税額は車検証や国土交通省の次回自動車重量税額照会サービスでご確認ください。

車検では、上記の法定費用にくわえて、基本料金がかかります。
法定費用を含めた具体的な金額は、業者に問い合わせてご確認ください。
各業者の車検費用を比較するには、相見積もりをとるのが効率的です。

車検費用の内訳についての詳しい内容は、“車検費用の内訳を徹底解説！”をご覧ください。
また、軽自動車の車検は、“車検比較マニュアル 軽自動車編”、プリウスの車検は、“車検比較マニュアル プリウス編”を参照してください。

車検費用に含まれる法定費用とは？

法定費用には、上記でもご説明した「自動車重量税」「自賠責保険料」「印紙代」の３つの費用が含まれています。

法定費用は、法令で義務付けられている、国や保険会社に必ず支払うお金です。
車種や車両重量によって金額が定められており、基本的にはどこで車検を受けても法定費用は変わりません。

ただし、印紙代（継続検査に係る手数料の目安）は、運輸支局への持込みか指定工場の保安基準適合証の提出かなど、手続の区分によって異なります。

それぞれの費用項目を、以下にて詳しく解説します。

自動車重量税

自動車重量税は、車の重量をはじめとする３つの基準で税額が決められる税金です。

• 税額が決まる3つの基準
• 重量
• エコカー減税の対象有無
• 新規登録後の経過年数

自動車重量の税額は500kg単位で高くなっていきますが、軽自動車に限り、重量での変動はありません。
そのため、普通自動車よりも軽自動車のほうが税額が安いのが一般的です。

自賠責保険料

自賠責保険料は、車を所有している方は全員加入を義務付けられている強制保険です。
車に関わる事故を起こした際の被害者の救済を目的としており、対人賠償の確保のために加入します。
事故を起こす可能性は誰にでも平等にあるので、頻繁に運転しない方にも加入の義務があります。

二年分（24か月）の契約の目安として、軽自動車は17,540円、自家用の普通自動車は17,650円です（離島・沖縄県を除く地域の例。営業用など車種により異なります）。

印紙代

印紙代は、車の検査や車検証の発行などに関わる手数料を指します。
車検においては、自動車検査登録印紙や自動車審査証紙などがその例です。

継続検査（車検）の窓口持込みの目安は、軽自動車で2,500円、普通自動車・小型自動車で2,500円～2,600円です。手続の内容により異なります。

法定費用はカード払いに対応していない業者も多いので注意

車検にかかる費用はクレジットカード決済に対応している店舗であっても、そのうちの法定費用だけは対応していない可能性が高いです。

車検を受ける店舗が法定費用のカード払いに対応していない場合は、現金での支払いが必要になります。
事前にお店に問い合わせるなどして、現金の準備も忘れないように注意してください。

車検の費用を安く抑える方法

車検には、さまざまな費用がかかります。
税金や保険料など、金額が決まっているものもありますが、できるだけその費用は安く抑えたいですよね。

ここでは、車検の費用を抑えたい方におすすめの、6つの方法をご紹介します。

方法①自分で車検を行う

車検と聞くと、業者に依頼して行うイメージがあるかもしれませんが、実は自分で行うことも可能です。
業者に依頼するケースと比べて、やるべき工数は多くなり手間が増える反面、業者に支払う手数料がなくなるので、費用を安く抑えられます。

自分で車検を行う場合、インターネットから申し込んだあと、全国の運輸支局の検査場で、検査官の指示に従って進めるので、想像より難しいものではありません。
ただし、車の部品の交換が必要になった場合、有識者でなければ車の故障につながるので、業者へ依頼しなければならないケースも出てきます。

方法②相見積もりで車検基本料を比較する

前述したように、車検の基本料金は業者によって異なるので、費用を抑えたいのであれば各業者から相見積もりをとるようおすすめします。

車検は、ディーラーや車販売店、ガソリンスタンド、整備工場などで受けられます。
利用したい業者を複数ピックアップしたあとは、実車を持ち込んで見積もりを依頼しましょう。
実際に持ち込んでみれば、その業者の雰囲気や対応力も依頼前に確認することができます。

なお、相見積もりをとる際は、トータルの金額ではなく、項目ごとの金額も確認してください。
部品の交換代や整備内容など、安く抑えられる部分があるかもしれません。

業者によっては、車検を事前に予約していれば、割引が適用されるケースもあります。
車検切れを防いで費用を少しでも抑えるためにも、早めの業者選びが得策です。

方法③整備範囲の見直し

車検にかかる費用を少しでも抑えたければ、必須ではない整備を見送ることも検討してみてください。

車検では、車に関するさまざまな検査を行いますが、検査で不具合や故障が見つかった場合には、修理費用も追加で必要になります。
必要な修理であれば仕方ありませんが、なかには「今すぐに必要ではないが、今後必要になりそう」という理由から、予備整備として部品の交換を提案されることがあります。
「予備整備は、最低限で大丈夫です」と伝えれば、次回の車検まで先延ばしにしてくれるかもしれません。

特に、走行性能に関係のない消耗品は、無理に交換する必要はないので、担当者と相談のうえ決めてもよいでしょう。

方法④法定費用が安い車に乗る

普通自動車と比べて軽自動車のほうが法定費用は安く、金額が変動することも基本的にありません。
法定費用を抑えるには、車両重量が軽いものや、エコカー減税の対象車から選ぶのが賢明です。

直近で、車の乗り換えを検討しており、車両重量にこだわりがないのであれば、法定費用が抑えられる車を選んでみてください。

方法⑤古い車から乗り換える

実は、古い年式の車から、新しい車に乗り換えることも、車検の費用を抑える方法として有効です。

法定費用の自動車重量税は、長年乗りつづけている車だと負担が大きくなるのをご存じでしょうか。
新規登録してから13年を超えた車は、自動車重量税が増額となります。
次いで18年経過すると、税額はさらに大きくなるので、長く乗るほどに負担も大きくなってしまいます。

新車への乗り換えを検討されている場合は、車検を受ける前に行動しましょう。
車検の前に古い車を売却すれば、そのぶんの費用が浮いて、新たな車の購入資金に活用できますよ。

方法⑥車のサブスク、カーリースを利用する

車のサブスクや、カーリースなどを利用すれば、車検の費用を抑えられる可能性があります。
プランやリース会社によりますが、月額費用に車検基本料や法定費用が含まれているケースがあるのです。

ニコリースであれば、月々の貸出料金に法定費用が含まれているので、車検の費用も自動的に抑えられることになります。
また、車検の手続きもすべてニコリース側が行っており、利用者が支払うのは整備料金のみです。
カーリースをご検討中の方は、ぜひお問い合わせください。

車検のときに必要なもの一覧と入手方法

車検を受けるときには、準備しなければならないものが複数あります。

車検当日に必要なものは以下の通りです。

• 車検当日に必要なもの
• 自動車検査証（車検証）
• 自動車損害賠償責任（自賠責）保険証明書
• 自動車税（種類割）納税証明書
• 点検整備記録簿
• 印鑑（認め印）
• 車検費用（現金または決済に必要なクレジットカードなど）

特に「自動車税（種類別）納税証明書」は税務署から自宅に郵送されてくる書類なので、紛失してしまう方が多いようです。
車検当日に慌てて探さなくてもいいように、保管場所を確認しておきましょう。

なお、車検当日に必要な持ち物についての詳しい内容は“車検当日に必要な持ち物は？”をご覧ください。

自動車検査証（車検証）

自動車検査証には、車を所有している方の氏名や住所、車台番号、車検の有効期限などが記載されています。
前回の車検に合格しており、保安基準に適合している車だと証明してくれる書類です。

運転中は、常時携行する必要があるので、取り出さない限りダッシュボード内の車検証入れに収められています。

自動車損害賠償責任（自賠責）保険証明書

自動車損害賠償保険は、車そのものにかけなければならない強制保険です。
車検を受けるには、前回の車検時に加入した自動車損害賠償責任保険の証明書も必要になります。

自動車検査証と同様に携行義務のある書類なので、ダッシュボードの車検証入れと一緒に収められているケースがほとんどです。
車検を受ける際には、いずれの書類も入っているかどうかを確認しましょう。

自動車税（種類割）納税証明書

自動車税は、毎年4月1日になると車の所有者に課される税金で、自動車税納税証明書は、その名の通り自動車税の証明書を指します。
自動車税納税証明書が手元にあるということは、自動車税を滞納していない証明となるのです。

なお、2015年度から納税証明が電子記録になったので、普通車の継続車検においては自動車税納税証明書の提示は必要なくなりました。
軽自動車はまだ電子化されていないので、紙面による証明書原本が必須です。
また、電子化情報が確認できない場合は、納税証明書の提示が必要になるので、車検時は準備しておくのが望ましいです。

点検整備記録簿

点検整備記録簿は、車の法定点検の内容を細かく記したものです。
車検を担当する整備士が、過去のメンテナンス内容や部品の交換時期などを確認するための書類として提出します。

点検整備記録簿も車内に携行することが定められているものの、携行していなくても罰則はありません。

なお、車検をご自身で行う場合は、点検整備記録簿の準備は必要ありませんが、新たな車検証に「点検整備記録簿記載なし」と記載されます。

印鑑（認め印）

車検の手続きでは、押印が必要なケースがあるので、印鑑も準備しておきましょう。
実印である必要はないものの、ゴム印やシャチハタなどは認められないので注意してください。

車検費用

車検に必要な費用は、原則その場での支払いになるので、それなりのお金の準備も必要です。

車検にかかる費用には「車検基本料」「法定費用」「整備費用」「部品代」「代車代」などが含まれており、車検を受ける場所や車種によってその金額は異なります。
また、想定外の故障や追加整備などにより、追加の費用が必要になるケースもあるので、多めに準備しておくと安心です。

カード払いに対応している業者であれば現金は不要ですが、カード払いで支払える金額が決まっているケースもあります。
なお、法定費用は、ほとんどの業者が現金払い指定にしています。
カード払いが可能かどうかを事前に確認しておくのと同時に、法定費用の支払い方法も確認しておきましょう。

車検の当日の流れ

この章では、業者に依頼する場合の、車検当日の流れを紹介します。
具体的な流れは、以下の通りです。

0. 車検当日の流れ
1. 車の搬入
2. 店舗受付
3. 車の引き渡し
4. 車の受け取り

基本的には上記の流れになりますが、業者によっては一部の順番が前後する可能性があります。

なお、車検にかかる期間は業者によって異なりますが、車の搬入から受け取りまでは通常2～3日間程度を要します。
車検の依頼日にバタつくことのないように、余裕をもって依頼したいところです。

車検予約はいつからできる？

結論から言うと、車検の予約はいつからでも大丈夫です。
しかし、有効期間満了日の1か月以上前に予約すると、自動車重量税を二重支払いすることになるので、おすすめできません。
基本的には、有効期間満了日の1か月前に予約する方が多いようです。

なお、2～3月は春からの新生活に向けて、新車を購入される方が多く、車検の申し込みが殺到する繁忙期です。
車検をスムーズに受けるには、計画的な行動が欠かせません。

車検を受けられる場所

車検は、後述する5つの場所で受けられます。
それぞれ特色が異なるので、ご自身が求めている条件にマッチする依頼先を探してみてください。

➀ガソリンスタンド

給油や灯油の補充などのイメージが強いガソリンスタンドですが、実は車検を依頼できる店舗が増えてきています。

ガソリンスタンドで車検を受ければ、ガソリン価格が割安になるクーポンや、粗品がもらえることがあるのがメリットです。
ただし、整備工場が併設されていないガソリンスタンドは、車検を下請けに依頼することになるので、そのぶん完了までの期間が延びる傾向にあります。
下請けへの委託の場合は、実際に整備する人の顔が見えないので、その点を不安に感じる方もいらっしゃるかもしれません。

なお最近では、国家資格を保有した自動車整備士が在籍している店舗もあるようです。
今後、整備工場を保有するガソリンスタンドが、続々と増えていくことも期待できそうです。

普段、利用しているガソリンスタンドで車検を受けたい方にはうってつけの選択肢といえます。

②車検専門店

車検専門店は、名前の通り車検を専門とする整備店です。
メーカー直営店もありますが、ほとんどが民間整備工場をフランチャイズ化している業態で、いずれの店舗でも車検を依頼できます。

「指定工場」に認定されていることが多いので、整備後そのまま車検に通すことができ、車検に要する時間が短いのが特徴として挙げられます。
設備がしっかりしており、車検整備の技術が安定している点も魅力の一つです。

車検にかかる時間の短縮と、整備の技術の両方を求める方におすすめの業者です。

③整備工場

街中にある民間の自動車整備工場でも、車検を依頼できます。
「○○整備工場」「○○モータース」といった看板を掲げている場所がその例です。

整備工場は「指定工場」「認証工場」の２つに分けられます。
指定工場は車検に必要な設備が整っており、スムーズな対応が期待できますが、認証工場は車検場に持ち込む必要があるため比較的時間がかかります。

ひと口に整備工場とは言っても、種類によって対応スピードが異なる点を押さえたうえで、希望に合う場所を選んでください。

④車用品店

車用品店は、洗車用具やアクセサリーパーツ、タイヤなど、さまざまな車用品を取り扱っている量販店です。
車のアイテムを購入できるだけでなく、車検を依頼できる店舗があるのをご存じでしょうか。

最近では、車検に力を入れている車用品店も増えつつあり、指定工場の認証を受けている店舗であれば、車検がスムーズに完了します。
店頭に並んでいるもののなかから、車検で使用するパーツやオイルなどを、自分好みに選べるのはうれしいポイントです。

ただし、車検整備を専門としているわけではないので、設備や技術などが車検専門店と比べると、やや劣る傾向にあります。

⑤ディーラー

ディーラーは、車検の依頼先のなかで、車検整備の質がトップクラスに高いと言っても過言ではありません。
自動車メーカーの看板を背負い、メーカーが定めるマニュアルやノウハウなどを有するため、高品質な整備が期待できます。

特に、ディーラーが扱っているメーカーの車であれば、より高い整備能力を発揮します。
部品の交換が必要な場合でも、そのメーカーの純正品を使ってもらえるのは安心できるポイントです。

費用が7万～8万円と、少し高くなりますが、車検整備の品質を少しでも高めたいとお考えの方におすすめできる業者です。

よくある質問

最後に、車検に関する質問のなかから、より多く寄せられる質問を８つ抜粋し、回答を記載しました。
ご不安に感じられている点を、この章でぜひ解消してください。

車検に通らなかったらどうすればいい？

車検に通らなければ、公道の走行はできませんので、合格するまで再検査を受けつづける必要があります。

車検に通らない場合に考えられる原因を以下にまとめました。

• 車検に通らない場合の主な原因
• ヘッドライト関係のトラブル
• 車高が9cmよりも低い
• 透過70%以下のウィンドウフィルムを使っている
• オイルが漏れている
• タイヤが劣化している
• クラクションが鳴らない
• マフラーの排気音が劣化している
• ワイパーやウインドウォッシャーに不具合がある

日頃からこまめにチェックしていれば、車検に通る場合もあるので、定期的なメンテナンスは欠かさないように気をつけましょう。

車検ステッカーはどこに貼ればいい？

2023年（令和５年）７月３日以降は、運転手席側の上部、かつフロントガラスの中心から離れた位置に貼ることになりました。
つまり、運転手席から見ると、フロントガラスの右上（左ハンドルの場合は、左上）がベストの位置です。

運転手の視野を妨げる際は、位置をずらしても大丈夫です。
なお、すでに車検ステッカーが貼ってある場合は、改めて位置を変える必要はありません。

車検証を失くしたらどうなる？

車検証は、道路運送車両法によって携帯が義務付けられている書類なので、車に積んでいなければ罰則を科されます。
また、車検も受けることができないなど、各種手続きも踏めません。
紛失した場合は、すぐに再発行してくださいね。

再発行には、検査登録印紙代として300円が必要で、30～60分程度で完了します。

車検時に代車は用意してくれる？

車検では、代車を必ず借りられるわけではありません。
代車のサービスがあったとしても、車検の需要が多い繁忙期には、代車に空きがないケースがあるためです。

車検を受けるにあたって、代車を希望する場合は、貸し出し可能かどうかを、事前に確認しておきましょう。

車検費用の支払いにはどんな方法がある？

店舗によりますが、一般的には「現金」「電子マネー」「交通系電子マネー」「クレジットカード」「プリペイドカード」「商品券」などが利用できます。

なお、車検費用に必ず含まれる法定費用は、現金払いが原則となっているケースがほとんどです。
まれですが、すべての費用をカードで支払える場合もあるので、どのような決済方法に対応しているのかは、車検を検討している店舗に直接確認しておくとよいですよ。

車検の見積もりをとるのに最適なタイミングとは？

車検の見積もりは、車検満了日の１か月前程度にとるのがベストなタイミングです。

車検は、有効期限が切れる１か月前から受けることができるので、見積もりは余裕をもって1か月よりも少し前にとるのがおすすめです。
最適な業者を選べるように、必ず複数社に見積もりをとりましょう。

車検は住んでいる地域以外でも受けられる？

車検は、一定の条件に当てはまっていれば全国どこでも受けることができます。
しかし、県外で車検を受けられるケースと、受けられないケースがある点には注意しなければなりません。
県外で車検を受けられる条件は「継続車検であること」「納税証明書が手元にあること」の2つです。

なお、住民票を変更していなくても車検は受けられますが、その場合には自動車税納税証明書が必要です。

最近よく聞く「1日車検」って何ですか？

1日車検とは、自動車の搬入から引き取りまでを1日で終わらせる車検のことです。

整備や点検作業を、すべて徹底的に効率化しているために、通常2～3日程度かかる車検を、1日で終わらせることができるのです。
1日車検では、車検を通すために必要な、最低限の項目だけを確認します。

なお、車の状態によっては1日で終わらないケースもあります。

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車検は新車登録してから3年後、それ以降は2年に1回のサイクルで受ける必要がある

いかがでしたでしょうか？

車検は、新車登録から3年後、それ以降は2年ごとに1回受けなければならず、車検が切れると公道を走ることができません。
車検証や車検ステッカーなどで車検の有効期限を確認して、適切なタイミングで車検を受けましょう。

車検に必要な費用は、依頼する業者によって異なります。
法定費用は現金払いになるケースが多いので、カード払いに対応している店舗であっても、現金の準備も忘れないようにしてくださいね。

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